見聞感ブログ

人に愚く動物は狐・犬・蛇という名がついていても、動物園などにいるそれらの動物と同じではない。

たとえば、人狐の一種であるクダ狐は「此の狐至って小にして馳の如し」と『甲子夜話』に書かれています。

また、犬神についても「大きさ米粒ほどの狗なり。

白黒ある斑の色々あり」(『伽埠『)などと説明されます。

興味深いのは、どの霊獣も小さいと説明されることで、戦後の報止旱・も老婆がクダ狐をマッチ箱に入れで持ち歩いていたというのがあります。

では、それらの霊獣は狐や犬とは無関係の生き物かというと、そうでもないらしい。

普通の狐や犬が、ある特殊な過程を経ることによって霊獣に変化するとも考えられていたようです。

さて、世の中には色々な占いがありますが、個人的に、電話占いならココだと言うところを知っています(*･ω･)ノ

目的のために江沢民講話をはじめとして、91年3月以後この数か月間にわたる『解放軍報』は、軍民の協力を謳っていました。

なかにはアメリカ式の産軍複合体(コングロマリット)の形成こそが緊急に必要であると主張するものまでが現れるようになってきています。

つまり、軍事部門以外の産業部門を軍事面に結合して支援体制を形成するということです。

その場合には現在の中国に、このような目的にかなうだけのハイテク産業が存在するのかという点が、当然問題になります。

中国はこの間、1986年3月に、ハイテク技術について「863計画」と呼ばれる技術発展研究5力年計画の実施を決定していました。

この計画は当時、党中央軍事委員会主席だった郵小平が王大桁ら4名の科学者へ呼びかける形で始まったものです。

同計画は91年3月末に終了し、計画の所期の目的は達成されたとの発表がなされています(『解放軍報』1991年4月20日付)。

・・・ただこの計画は、あくまでなお技術研究開発面の努力に目的を限定したもので、直接、ハイテク産業を育成するものではなかったのです。

この点、88年まで趙紫陽によって推進されてきた改革開放政策では、基本的に資本集約的な先進部門とりわけ最先端のハイテク産業部門の育成や導入は、コスト・人材面などの制約から抑制される傾向がありました。

その半面、積極的に育成されたのは安価な労働力に富むという中国の優位性を生かして、労働集約的な組立・加工工業、おもちゃ、アパレルなど紡績・繊維部門、その他軽工業部門で、これらをもっぱら輸出向けに育成し、外貨を獲得することに力を注いできたのです。

中国が冷戦後の数年、兵器の近代化のために充ててきた予算額は、およそ30億元(約750億円)にすぎません。

この面では絶対額において中国を上回る軍事費を擁する日本のほうが、はるかに有利ということになります。

むろん日本だけでなく、先進諸国一般に比べて、中国が抱える条件が不利に働くことは否めないでしょう。

ただ、3月26日の全人代の席で、王丙乾財政相が行った説明では、国防費の増額の主要な用途は武器・装備の増強だとしていることからすれば、91年以後の兵器近代化に充てられる予算額は、30億元を大幅に上回るものになるでしょう。

実際、中国は91年に入って湾岸戦争が勃発してのち、特にアメリカを中心とした多国籍軍が圧倒的なハイテク兵器を駆使して、イラク軍に完勝を収めたことに衝撃を受け、急速に先端技術を軍事面に応用する必要性を力説するようになってきました。

たとえば3月20日付と31日付の軍機関紙『解放軍報」は、トップに江沢民総書記兼中央軍事委員会主席のこの点を強調した講話を載せています。

20日付の江沢民講話は湖南の解放軍部隊を前にして行ったもの、また31日付講話は3月の全人代の開催中に解放軍の代表を一堂に集めて行ったものです。

まず現下の世界情勢がきわめて不安定であり警戒心を高める必要があることを指摘しています。

それとともに、現代の戦争が高度な技術戦、立体戦、電子戦、ミサイル戦であることから、軍の武器装備をハイテク化によって緊急に強化すべきであると訴えたものでした。

しかし、そのためには現在の規模の軍事費予算では、十分に目的を達成しえないことは明瞭です。

中国は1991年3月の全国人民代表大会(全人代)において承認された91年度政府予算案を含め、この3年間連続で大幅な軍事費増額を計上してきています。

対前年比で、それぞれ89年度が14パーセント、90年度が18パーセント、本年度が12・2パーセントの増加となっています。

絶対額でいえば、91年度の予算額は325億元(約8125億円)で、政府歳出総額の約9・1パーセントに当たるものです。

この額は日本の防衛費予算(90年度で約4兆2000億円)のおよそ20パーセントにしかなりません。

しかし、中国人の一人当たり国民所得が約300米ドル(約4万2000円)で日本人のそれ(約2万3000米ドル)の1・3パーセントにしかならないこと、この点から軍事費に占める人件費がきわあて安価であることなどを考えれば、実質的には日本を下回るものではありません。

それにしても、ここでは日本の防衛費がGNPの1パーセント枠の中に収まっているとはいえ、額の上では決して小さくないことも知っておかねばなりません。

この点は、軍事の近代化、とりわけハイテク化を図ろうとする場合に重要な意味を帯びてくるのです。

ハイテク化には優秀な技術者(ソフト)と高価な施設(ハード)が必要とされるため、安価な人件費という中国の優位性はほとんど発揮できません。

現在の中国の条件の下では必然的に資金的な不足を来すからです。

顧みて冷戦体制自体が、もともと第ニ次世界大戦後に米ソ両国によって欧州世界を中心に形成されたものだったことを思えば・・・

今日、脱冷戦への制度づくりが同じく欧州世界を中心に推進されているのも当然かもしれません。

しかし周知のように、戦後冷戦体制の下で、戦火なき臨戦状況としての冷戦を享受したのは、あくまで欧州世界です。

非欧州世界はむしろ間断なく戦火を浴びる熱戦をこそ強いられ続けたのでした。

・・・この事実からすれば、脱冷戦への過渡期にある現在、湾岸戦争に見られたように、非欧州世界に依然激しい戦火が上がっているのも何ら不思議とするに足りないでしょう。

・・・このように冷戦の開始とその終結はともに、非欧州世界に対して軍事的な不安定をもたらし、しばしば激しい戦火を強いるものでした。

なかでも冷戦の開始を告げた朝鮮戦争(1950～53年)が中国の参戦によって本格化したことを考えるなら・・・

現在、その冷戦終結の過渡期にあたっても、中国がどのような道を歩むかは、アジア・太平洋地域の平和を左右する重要なファクターとなるでしょう。

実際には、両国は脱冷戦への制度づくりをアジア・太平洋地域からではなく、やはり欧州世界から始めることになりました。

もっとも、ゴルバチョフが86年7月のウラジオストク演説で、最初の本格的な軍縮和平への呼びかけを行ったとき、その眼差しはどこよりもアジア・太平洋地域に注がれていました。

同演説の中でゴルバチョフは、まず隣国である中国との関係改善を呼びかけていました。

この目的のためアフガニスタンからのソ連軍の撤退を部分的に開始すること、また対中国境のモンゴルに駐留するソ連軍を一部削減することなどを約束もしました。

同時に彼は、対中関係の改善を基礎として、アジア安保会議を設立することを提唱もしました。

ゴルバチョフが中国との関係改善を手始めにして軍縮和平の体制づくりに入ろうとしたのは、ある意味で当然でした。

・・・というのもアメリカもまた、かつてベトナム戦争の末期、インドシナ半島からの撤兵とアジア地域における軍事介入全般を削減する戦略転換を行うにあたって、1972年にまず中国との関係改善から着手したからです。

しかし、実際にゴルバチョフのウラジオストク演説後に始まった軍縮和平の交渉は、アメリカを相手にするものでした。

こうして86年10月レイキャビクにおいて軍縮和平のための最初の米ソ首脳会談が開かれ、その後、前述のように欧州世界を中心として脱冷戦への制度づくりが急速に推進されたのです。

湾岸戦争がひと通り終結したあとの今日でも、朝鮮半島情勢をはじめ依然、世界の各地に不安定な状況が広がっている事実は否めません。

もっとも、欧州世界に関しては、87年末から90年いっぱいまで、米ソーNF(中距離核戦力)全廃条約の締結、米ソ首脳のマルタ会談、全欧安保協力会議(CSCE)開催とパリ憲章の採択による通常兵器削減の合意など、着実に脱冷戦に向けた軍縮平和の制度づくりが進んできていました。

ですから私たちの目が欧州世界に向いている限りは、たしかに楽観的気分になるのも無理からぬことでした。

しかし湾岸戦争は、アジア・アフリカ・中南米など非欧州世界では決して軍縮平和への制度づくりが進展していないことを暴露するものでした。

考えておくべきは、この間に欧州世界の脱冷戦に向けた制度づくりを主導したのが、米ソというどちらも欧州国家そのものとは言い難い2つの大国だったという点でしょう。

米ソは大西洋を挟んでは直接対峙していません。

ソ連が北欧諸国によって大西洋への直接的出口をふさがれているからです。

他方、両国は太平洋を挟んでは直接対峙していました。

この点からすれば、両国の関係は地勢学的にはむしろアジア・太平洋地域にこそ属するという側面を持っています。

世界各国の専門家たちの中国を見る目には、厳しいものが多いのです。

イデオロギーの終焉が叫ばれるなか、社会主義の一党独裁を堅持し独自の道を模索する中国に対してさまざまな疑問や批判の声が上がりました。

しかし一方で、「東方の社会主義の大国」が世界の安定と平和に果たす役割に大きな期待を寄せていることも確かです。石塚孝一氏によると、教授も語っているように、中国が、これからの世界の焦点である南北問題の「南」に属する大国であるという点も大きな鍵となるでしょう。

そしてまた、アジアにおける安全保障を左右する大国であることは言うまでもないでしょう。

当時、取材に応じてくれたチャイナウォッチャーたちから、中国が今後21世紀の国づくりを進めていく上でどこに課題があるのか、さまざまな提言がなされました。

誰もがこの「大国」を国際的な「孤児」にしてはいけないという点で一致していたそうです。

ある記者は、ｋろえが長時間に及ぶインタビューを終えたなかで最も印象に残ったことだったといっています。

1991年1月の湾岸戦争の勃発は、脱冷戦時代が始まったとする私たちのそれまでの楽観的気分を一掃し、なお戦争の時代は去っていないことを痛感させました。

「彼らは海外に出ており外の世界を知っています。

高い教育を受けている者が多く、問題解決の方法もより現実的です」。

・・・では、中国は冷戦後の世界のなかで、どういう役割を果たしていくのでしょうか。

それは「南北問題」が鍵になると教授は指摘していました。

「中国がいま社会主義という原則を掲げています。

これは、ここしばらくまだ続くと思います。

その背景にもうひとつあるのは、南北間の格差が非常に広がっているという問題です。

中国はご存じのように軍事的な大国です。

さらに貧しい第3世界の一員でもあります。

・・・ということは両面において、つまり軍事的側面においてデタントが進んでいないこと、経済面において発展途上国と先進諸国の摩擦が増大していること・・・。

この両方の矛盾を中国は持っているということです。

すなわち、中国が今後、その2つの矛盾をどういうふうに解決していくのか、つまり中国が新しい展望としてデタントの道を踏み出すのか、そうした展望を世界に示すのか。

・・・さらには南北対立のあるいは南北の経済的摩擦というものに対して中国が的確な対応をし、その矛盾、摩擦を緩和していく方向へ新しい対外政策を展開していくか否か。

それが新しい国際情勢の形成におけるキーポイントになるだろうと思うわけです」。

冷戦後の中国について。

ある教授は、中国の当時の政治システムを批判しながら、今後を次のように予測していました。

「いまの社会というのはものすごく多元主義の時代ですよね。

いろんな価値観が許容されなければいけない社会になってきています。

みんなが豊かになってくればくるほどそうなってくるわけで、それをひとつの考え方で上から押しつけようという今の中国の体制そのものがかなり無理だということ・・・

それはすでに社会主義が解体しつつあるという実状によってもわかると思います。

それがああいう一元的なシステムでうまく抑えていけるかどうか・・・。

これは大変に難しいと思います。

そうなると、やっぱり郵小平はラストエンペラーにならざるをえないんじゃないか。

新しい変化が21世紀に向けて中国に起こってくると思います」。

・・・アメリカ国務省の中国課長も、中国の今後の指導体制についてこう分析していました。

「中国は現在のように政府が一人か2人により支配されるのでなく、集団的な指導部を持つことになると思います。

もうひとつ忘れてならないのは、いわゆるポスト郵小平時代への移行はすでに始まっているのだということです。

最近の上海出身の朱鎗基や、広東省の葉選平に対する新しい人事からもわかります。

こうした40代、50代、ときには30代の新しい集団はすでに政府の官僚機構や、党組織に入り込んでいます」。